目次
目次
- はじめに：住宅購入で「物件価格」しか見ていないと危険！
- 住宅購入で見落としがちな諸費用10選
- 実際の総費用はどれくらい？事例から学ぶ
- 諸費用を抑えるための3つのコツ
- 【ギフト券がもらえる】住宅購入後におすすめのアンケート
- まとめ：見落とし費用を回避して後悔しないマイホーム購入を
はじめに：住宅購入で「物件価格」しか見ていないと危険！
住宅購入は一生に一度の大きな買い物。しかし、物件価格だけを見て予算を組んでいると、後で「えっ、こんなにかかるの？」と驚く人も少なくありません。実際にはさまざまな諸費用が発生し、購入総額は物件価格の5〜10%増しになるのが一般的です。
この記事では、住宅購入の際に見落とされがちな10の諸費用について詳しく解説し、安心してマイホームを手に入れるための知識をお届けします。
住宅購入で見落としがちな諸費用10選
- 住宅ローンの事務手数料・保証料
金融機関によって異なりますが、数万円〜数十万円の手数料がかかります。保証料は借入額の数％になることも。 - 登記費用（登録免許税・司法書士報酬）
所有権や抵当権の登記に必要な費用。20〜30万円前後が相場です。 - 印紙税
売買契約書やローン契約書に必要な税金。契約金額に応じて変動しますが、1〜5万円程度が一般的。 - 仲介手数料
不動産会社を通じて購入する場合に発生。物件価格の3%＋6万円（＋消費税）が上限とされることが多いです。 - 火災保険・地震保険
ローン審査で必須のケースも。10年契約で20万円〜30万円が目安です。 - 修繕積立基金（マンションの場合）
新築マンション購入時に一括で数十万円を支払うケースがあります。 - 管理費・共益費（前払い）
マンションでは購入時に2〜3ヶ月分前払いするのが一般的。 - 固定資産税・都市計画税の清算金
引渡し日を基準に、売主と買主で日割り精算される税金です。 - 引越し費用
距離や荷物量によって異なりますが、10万円前後は見ておきたいところ。 - 新生活の家具・家電購入費
エアコン、冷蔵庫、カーテンなど、思った以上に出費がかさむ項目です。
実際の総費用はどれくらい？事例から学ぶ
例えば、3,500万円の新築マンションを購入したケースでは、諸費用として約300万円かかることも。以下はその内訳の一例です。
| 項目 | 金額（概算） |
|---|---|
| ローン事務手数料 | 約33万円 |
| 登記・司法書士費用 | 約25万円 |
| 火災保険・地震保険 | 約20万円 |
| 仲介手数料 | 約123万円 |
| 印紙税 | 約3万円 |
| 修繕積立基金 | 約30万円 |
| 家具・家電等の新生活費 | 約50万円 |
物件価格に加えてこれだけの金額が必要になるため、ローン以外の現金もある程度準備しておくことが重要です。
諸費用を抑えるための3つのコツ
- 複数の金融機関でローン比較：保証料や金利、手数料に差があるため、比較サイトの活用が有効です。
- 仲介手数料の安い業者を探す：一部の仲介会社では「仲介手数料無料」や割引制度もあります。
- 火災保険はネット系もチェック：代理店契約よりもネット申込の方が割安なケースが多く見られます。
【ギフト券がもらえる】住宅購入後におすすめのアンケート
ここで、住宅購入後にぴったりの嬉しい情報をご紹介します。
対象者限定で5,000円分のギフト券がもらえるアンケートが実施されています。新築マンション・新築一戸建てを購入された方は、ぜひご参加ください。
- 新築マンション：全国の購入者対象
- 新築一戸建て：関東・関西・東海地方の購入者対象
- 回答者全員にギフト券をプレゼント！
- 個人情報は厳重に管理され、ダイレクトメール等はなし
まとめ：見落とし費用を回避して後悔しないマイホーム購入を
住宅購入は「物件価格＋α」の出費が必ず発生します。諸費用を知らずに進めると、後で資金が足りずに困るリスクも。だからこそ、今回ご紹介した10の費用をあらかじめ把握し、計画的に準備を進めることが大切です。
そして、新築購入後にはぜひアンケートにもご参加を。ちょっとしたご褒美（ギフト券）も受け取れるので、費用を少しでも回収するきっかけにしてみてください。
